沿革｜ダイヤル・サービス株式会社

昭和44年5月	年中無休24時間会員制電話秘書サービス TAS（テレホン・アンサリング・サービス）開始
昭和46年9月	日本初の電話育児相談「赤ちゃん110番」開始電話による育児相談は、日本初ということでさまざまな反響をいただく。
昭和49年10月	妊娠中の電話相談「プレママ110番」と会員制電話相談「食べない子110番」を開始
昭和50年5月	妊娠中からの電話育児相談「エンゼル110番」開始、NTTの支店代行電話利用社第一号となる。
昭和50年9月	シンガポール航空電話クイズキャンペーン実施夕刊紙とのメディアミックスで大反響。5日間で5万8000人の応募を受け付ける。
昭和52年9月	目の不自由な方を対象に育児交流テレビ会議を実施
昭和53年3月	「赤ちゃん110番」、東京―大阪間テレビ会議を実施
昭和53年8月	「トヨタ・テレホン・クイズ」実施。夕刊紙とのメディアミックスで展開
昭和54年5月	トヨタ自動車販売がスポンサーとなり「子ども110番」を開始。初日だけで250本の電話を受け、スタートから順調
昭和55年11月	「赤ちゃん110番」企画・編集で、書き込みのできる「白いカレンダー」の制作開始日本印刷工業会会長賞受賞
昭和56年4月	熟年世代の暮らしをサポートする「熟年110番」開始熟年という言葉が流行り始めた時代に対応した新しい電話相談サービス
昭和56年10月	セブン・イレブン・ジャパンと「ヤング・トーク・トーク・テレホン」開始
昭和58年3月	「つくば'85を考える」女性シンポジウムを生活科学研究所と共催
昭和58年10月	東京ガス「食の生活110番」開始
昭和60年2月	「税金オピニオンダイヤル0011」、社会的に関心の高いテーマについて、タイムリーに生活者の意見を集める新しい電話システムとして、注目を集める。
昭和60年6月	カード会員向付加価値サービスとして「DCテレホンサービス」ならびに「DCデータステーション」開設視・聴覚障害者サポートサービス「NECまごころコミュニケーション」開始障害者の方をサポートするために、FAXを利用するという斬新な発想が話題となる。
昭和62年4月	日本初の健康電話相談開設
昭和63年10月	国際化社会にいちはやく対応して、「アメリカ生活110番」開設「東京―NY　KDD国際テレビ電話ステーション」特設国際デジタル回線を使い、カラー動画・音声同時電送の、TV電話システムを実験
平成元年10月	「JR East InfoLine」開始 JR東日本を利用する、海外からの旅行者に向けての英語による電話対応が好評となる。
平成2年8月	企業様の福利厚生のための「会員制ファミリー・ケア・ダイヤル」開設
平成4年4月	健康電話相談サービス24時間化
平成5年5月	「ボランティア・アクティビティ・ホットライン」開設
平成5年12月	24時間健康相談の年中無休化
平成7年3月	郵政事業庁（現：日本郵政公社）の簡易保険加入者向けに「かんぽ健康電話相談」の提供開始
平成7年7月	電話音声応答サービス「赤ちゃん共和国」開始
平成9年4月	住友生命「アメニティホットライン」開設
平成9年9月	NTTドコモ「パパ応援ダイヤル」開始
平成9年11月	富士ゼロックス「セクハラ防止ホットライン」開設
平成10年8月	コールセンターを使った、顧客とのコミュニケーションサービス開始
平成11年4月	企業の社員向け外部相談窓口「セクハラ・ホットライン」開設
平成12年7月	「ゆうちょくらぶ」会員向けに、電話相談サービス開始
平成12年11月	この年開催されたインパクにおいて、シニア向けのwebサイト「ビューティフルシニアライフ」開設
平成13年10月	「JR East InfoLine」で、中国語・韓国語によるサービス開始
平成14年3月	企業様の福利厚生のためのコンシェルジェサービス「ファミリーケアネットワーク」開設
平成14年5月～7月	「JR East InfoLine」サーカーワールドカップ対応のため、営業時間を延長し、6ヶ国語（英・中・韓・スペイン・ドイ・フランス）のサービス展開
平成15年1月	企業のリスクマネジメントをバックアップする「企業倫理ホットライン」開設

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